これから何回かに分けて、平成18年1月20日に経済産業省が発表した「社会人基礎力に関する研究会 中間取りまとめ」を再確認していきたいと思います。
まだまだ認知度は低い「社会人基礎力」ですが、もとをたどると平成１８年１月２０日に発表された「社会人基礎力に関する研究会 中間とりまとめ」に行き着きます。座長は、法政大学院教授 諏訪康雄氏です。委員には官庁だけではなく、日立製作所、リンクアンドモチベーション、ソニー、トヨタ自動車など、民間の代表者・人事担当部長も含めて構成されていました。
諏訪教授は、まさに「ミスター社会人基礎力」と呼ぶにふさわしい活躍でした。「中間取りまとめ」の冒頭「はじめに」も執筆されています。 その中で教授が指摘されているポイントを取り上げてみたいと思います。
※「 」は引用、→は塾長意見・感想です。
①「職場や地域社会で活躍するために必要な能力は、今まで大人になる課程で『自然に』身につくものと考えられており・・・こうした能力を身につける仕組みのはたらきが相対的に低下してきているように感じられる。」
→核家族化、価値観の多様化などが進むことにより、確かに生きていく上で必要な力が弱まっているように感じられないでしょうか。
②「人が４０歳代、５０歳代となっても、それぞれの年齢や仕事の内容に応じて必要となる能力であろう。」
→「基礎力」は若い世代にだけ必要なわけではなく、逆に成長していくにしたがって強固な基盤の必要性は高まってきます。
③「こうした能力に明確な定義を与え、意識的な育成対象としてとらえることは大きな意味があると考えられる。」
→確かに言葉の定義が明確になることによって、考え・育成・意見交換などが進んでいくことがあります。
④「人々がいきいきと活躍できる社会を創っていく上で一つの「鍵」となるのではないかと考える。」
→まさに、若者、中高年、女性、起業家、グローバル人材などが、いきいきと活躍できる社会を実現するための「鍵」だと思います。（文責：古木）