「推薦図書・資料」をご紹介していきたいと思います。
ぜひ自己研鑽にお役立てください。
最初は「社会人基礎力」です。私が「社会人基礎力」と初めて出会ったのは、役立つ情報を求めて行政サイトを検索していた時でした。
平成18年1月、経済産業省の「新着情報」に「社会人基礎力に関する研究会－中間取りまとめ－」を見つけました。さっそく内容に目を通してみたところ、現代社会の課題が明確に指摘されていること、社会人に必要とされる能力を体系的に網羅していることなどに、たいへん感銘を受けました。さっそく全ページを印刷し、重要個所にはマーカーや書き込みをし、常に携行しながら読み返したものでした。ここで簡単に内容をご紹介してみたいと思います。
座長諏訪教授による「人が40歳代、50歳代となっても、それぞれの年齢や仕事の内容に応じて必要となる能力」という「はじめに」から始まります。
第１章「職場や地域社会で求められる能力」
これからの企業の経営課題に対して効果的に取り組んでいくためには、「従来十分に意識されなかった『職場等で求められ能力』をより明確にし、意識的な育成や評価を可能としていくことが必要である」と、環境変化や課題などについて述べられています。
第２章「社会人基礎力の内容」
その求められる能力を３つの分類、１２の能力要素に体系的にまとめあげ、それぞれの内容について明確に定義しています。「個人と組織がともに成長することを通じて『win-win』の関係をつくるような企業が生まれ、そこにまた優秀な人材が集まっていきいきと働く、という好循環が期待できる」と、メリットや位置づけについて述べられています。
第３章「社会人基礎力を土台とした企業・若者・学校の『つながり』」
学校段階、就職・採用段階、入社後の段階など、それぞれの段階における企業、若者、学校のつながりについて触れ、「継続的な人材育成や人材の職場への定着」と、関係者の連携強化について述べられています。
第４章では「どのような取組が求められるか」
産業界・企業、若者、教育機関、家庭・地域社会、政府などにおいて、「①密接に連携すること ②継続的な育成や評価の取組を行うこと ③『気付き』を通じた『成長』につなげること」と、それぞれに望まれる取組について述べられています。
組織であっても個人であっても、「社会人基礎力」に本格的に取り組んでいくにあたり、まず最初に目を通すべきバイブル的な存在だと思います。当資料につきましては、下記サイトから閲覧可能となっています。ぜひ、ご参照ください。（文責：古木）